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研究報告書・出版物

リーディングス 格差を考える

単行本 2008/12発行

伊藤元重 編   日本経済新聞出版社 発行

kakusa 本書は、2005-2008年の間に執筆された、 格差に関する優れた論文、 計18編を収録したリーディングスである。

グローバリゼーション、IT化、人口高齢化等の進行等を背景とした、 従来では考えられないようなスピードとレベルの構造的な変化が我々の社会に生じている。その一部は、格差として認識され、 格差論争が生じるに至った。この、現代日本で起こった格差論議が何だったのか、問題の認知と解決方法について理解することは非常に困難だ。 格差と一口に言ってもそこでの議論の対象は一様でなく、所得格差、雇用格差、地域間格差、教育格差など、 非常に多様でかつ重層的な関係にあるからだ。

そこで、「格差」として括られ論じられた諸問題についての理解を深めることを狙いとし、本書は編纂された。スペースの関係もあり、 すべての格差論を網羅することはできないが、中心的論点を十分吟味した。論文は内容が優れていることに加えて、読みやすく書かれていること、 比較的最近書かれていること(2005年以降)に留意し、編纂された。

我々は所得格差について何を知るべきなのか、雇用の格差はなぜ起きたのか、 地域間格差や教育格差に見る人々の政府や地方自治体へ期待することは何なのか等、格差について必要不可欠な知識を、 十二分にかつ簡便に得られる本となっている。

論文一覧(掲載順)

大竹文雄、2007、「格差問題解決の本当の処方箋」『フォーサイト』2007年7月号.
デイビッド・オーター、2007、「先進国で広がる所得格差」『日本経済新聞』2007年8月20日.
太田聰一、2007、「労働市場における格差とその要因」『季刊労働法』第217号.
大田清、2006、「若年層の所得格差は97年以降に拡大していった」『週刊エコノミスト』2006年3月28日号.
佐藤俊樹、2005、「若年層と『目に見える』格差」『経済セミナー』2005年8月号.
リチャード・カッツ、2008、「所得格差がもたらす日本の教育格差」『週刊東洋経済』2008年1月26日号.
松繁寿和、2007、「所得格差と教育格差」『経済セミナー』2007年7月号.
苅谷剛彦、2005、「見直すべきは人と時間の配分だ」『論座』2005年5月号.
尾村洋介、2007、「地域間の所得格差はやはり広がっていた」『週刊エコノミスト』2007年3月27日号.
藻谷浩介、2007、「地方と都会の格差は本当に広がっているのか」『論座』2007年7月号.
マルガリータ・エステベス・安部、2006、「ブッシュ政権が拡大させた貧富の格差」『週刊エコノミスト』 2006年2月14日号.
ロナルド・ドーア、2006、「米国型の不平等社会になっていいのか」『週刊エコノミスト』2006年8月22日号.
ケネス・F・シーブ&マシュー・J・スローター、2007、「グローバル化を救うニューディール政策を: 繁栄を維持し格差を是正する処方箋とは」『フォーリン・アフェアーズ日本語版』2007年8月号.
駒村康平、2007、「ワーキングプア・ボーダーライン層と生活保護制度改革の動向」『日本労働研究雑誌』563号.
川口大司、2008、「求められるワーキングプア救済策:『最低賃金』より税還付軸に」『日本経済新聞』、 2008年3月5日.
森信茂樹、2007、「是正は個人の能力向上で」『日本経済新聞』2007年1月24日.
岩本康志、2007、「研究進む『最適』所得税制」『日本経済新聞』2007年6月4日.
伊藤元重、2008、「グローバル経済と格差問題」(初出)

2008年12月発行、四六判・250ページ、ISBN 978-4-532-35336-0、 定価 2,310円 (本体2,200円)

本書は、一般書店でお求めいただけます。

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・2009年1月11日(日) 日本経済新聞書評で紹介
・2009年3月21日(土) 週刊ダイヤモンドで紹介

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