利用方法

日本を動かす知をつなぎ、政策課題を論じ、ビジョンを提示するシンクタンク

トップ > 研究活動一覧 > 日本経済の中期展望プロジェクトⅡ:少子高齢化と労働生産性

研究活動一覧

日本経済の中期展望プロジェクトⅡ:少子高齢化と労働生産性

自主研究
機関:総合研究開発機構  研究終了

人口減少と高齢化が日本経済の懸念材料であると強調されて久しい。高齢者の増加は、 社会保障収支の悪化を通じて財政赤字を趨勢的に拡大させるだけでなく、生産性を押し下げ、経済の活力をそぐのではないか、という見方である。 このうち、後者の「高齢化の進展や人口の減少が、日本経済の生産性の先行きにどのような影響を与えるのか」 という疑問に応えることが本報告書の主目的である。

エグゼクティブサマリー

■研究報告書  『高齢化は脅威か?―鍵握る向こう10年の生産性向上―』

■研究体制
(委員)
白川浩道 クレディ・スイス証券経済調査部長/NIRA客員研究員(座長)
太田聰一 慶應義塾大学経済学部教授
加藤久和 明治大学経済学部教授
宮澤健介 東京大学大学院経済学研究科博士課程

(NIRA)
神田玲子 研究調査部長
神野真敏 研究調査部ジュニアリサーチフェロー

■研究報告書目次)
第1章 問題意識と要旨
白川浩道
BOX1 生産性について
加藤久和
BOX2 就業者年齢と生産性に関するサーベイ
宮澤健介
第2章 人口と技術進歩に関する実証分析
加藤久和
第3章 就業者年齢と生産性、 実質賃金に関する実証分析
白川浩道
第4章 年齢区分でみた労働生産性の推計
神野真敏
第5章 高齢化と若年雇用: その連関の再検討
太田聰一

2009年11月発行

<英文版>
"Is the Aging of Society a Threat to Japan?;Increasing
Productivity in the Next Decade is the Key"
Executive Summary   ■Research Report

 

 

このページのトップへ