2023.03.27デモクラシー 大森翔子『メディア変革期の政治コミュニケーション：ネット時代は何を変えるのか』が勁草書房より刊行されました。 大森翔子（2023）『メディア変革期の政治コミュニケーション：ネット時代は何を変えるのか』勁草書房 シェア Tweet
2023.03.27デモクラシー NIRAフォーラム2023「なぜ、人々の声は政府に届かないのか―人々と政府の意識をつなぐ政策共創―」での議論の内容が、『日本経済新聞（核心）』欄にて紹介されました。 芹川洋一（2023年3月27日朝刊）核心「熟議民主主義への挑戦」『日本経済新聞』 NIRAフォーラム2023「なぜ、人々の声は政府に届かないのかー人々と政府の意識をつなぐ政策共創ー」 シェア Tweet
2023.03.22日本経済と持続可能な成長 翁百合「高齢者の医療費負担増を人びとはどう受け止めているか―熟慮・熟議型調査から考える（2）」オピニオンペーパーNo.61が、『2040年の日本』で引用されました。紹介記事がダイヤモンドオンラインに掲載されています。 野口悠紀雄（2023年3月20日）「「社会保障負担の4割増」が規定路線？政府見通しの数字に隠された真実」ダイヤモンドオンライン 野口悠紀雄（2023）『2040年の日本』 幻冬舎 翁百合（2022）「高齢者の医療費負担増を人びとはどう受け止めているか―熟慮・熟議型調査から考える（2）」オピニオンペーパーNo.61 シェア Tweet
2022.10.23新型コロナ感染症 NIRA総研と日本経済新聞社が分析した、テレワークと女性の労働時間に関する記事が、『日本経済新聞』に掲載されました。大久保敏弘、NIRA総研による「テレワークに関する就業者実態調査」のデータを用いた分析結果です。 日本経済新聞（2022年10月23日）「テレワーク、女性に＋8時間就労伸ばす効果『育児だから時短』転機（チャートは語る）」 シェア Tweet
2022.10.04デモクラシー 谷口将紀（理事長）と大森翔子（研究コーディネーター・研究員）がメンバーとして実施している、東大・谷口将紀研究室と朝日新聞社の共同調査データを用いた論考が、『世界』2022年10月号に掲載されました。 谷口将紀・淺野良成・大森翔子（2022）「二〇二二年参院選 データが示す有権者の右傾化」『世界』2022年10月号, pp.142-151, 岩波書店 シェア Tweet
2022.09.30新型コロナ感染症 大久保敏弘による、Go to キャンペーン政策に反応する個人の特性を分析した論文が、国際学術誌Japan and the World Economyに掲載されました。大久保敏弘、NIRA総研による「テレワークに関する就業者実態調査」を用いた分析結果です。 Okubo, T. (2022). Traveling and Eating Out during the COVID-19 Pandemic: The Go To Campaign Policies in Japan. Japan and the World Economy, 101157. 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構（2021）「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2022.09.13新型コロナ感染症 翁百合「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が、中国の学術誌『日本研究』に転載されました。 翁百合（2022）「日本新冠疫情对策的特征与课题——基于国际比较的视角」于振冲訳『日本研究』2022年01期 NIRA総研「日本のコロナ対応策の特徴と課題－国際比較の視点から見えてくるもの－」オピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2022.08.29デモクラシー 谷口将紀が日本経済新聞「経済教室」に寄稿した「参院選後の岸田政権の課題（上）財政・国土の持続性 再構築を」（英訳）が、Discuss Japanに転載されました。 Taniguchi, M. (2022) The Kishida Administration’s Challenges after the Upper House Election: Fiscal and National Sustainability Restructuring. Discuss Japan— Japan Foreign Policy Forum 谷口将紀（2021）「2020年の各国政党政治」谷口将紀・水島治郎編『NIRA研究報告書 経済・社会文化・グローバリゼーション』NIRA総合研究開発機構 シェア Tweet
2022.08.25日本経済と持続可能な成長 関島梢恵の寄稿論文「夫の転勤と妻の同居・就業選択」（共著）が『日本労働研究雑誌』に掲載されました。 関島梢恵・阿部眞子（2022）「夫の転勤と妻の同居・就業選択」『日本労働研究雑誌』No.746 シェア Tweet
2022.08.05地域経済と市民社会 大久保敏弘の共著論文 "The fiscal costs of earthquakes in Japan"が 国際学術誌International Tax and Public Financeに掲載されました。NIRA研究報告書「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ」のアンケート調査結果が引用されています。 Noy, I., Okubo, T., Strobl, E., & Tveit, T. (2022). The fiscal costs of earthquakes in Japan. International Tax and Public Finance NIRA総合研究開発機構・大久保敏弘・辻琢也・中川雅之（2022）「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ ー全国市町村長アンケート調査結果を中心にー」 シェア International Tax and Public Financeに掲載されました。NIRA研究報告書「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ」のアンケート調査結果が引用されています。" data-url="https://www.nira.or.jp/media/-the-fiscal-costs-of-earthquakes-in-japan.html" data-show-count="false">Tweet
2022.07.20デモクラシー 谷口将紀「参院選後の岸田政権の課題（上）財政・国土の持続性 再構築を」が、日本経済新聞「経済教室」欄にて掲載されました。NIRA研究報告書「経済・社会文化・グローバリゼーション」の図を引用しています。 谷口将紀（2022年7月20日朝刊）「参院選後の岸田政権の課題（上） 財政・国土の持続性 再構築を」『日本経済新聞』 谷口将紀（2021）「2020年の各国政党政治」谷口将紀・水島治郎編『NIRA研究報告書 経済・社会文化・グローバリゼーション』NIRA総合研究開発機構 シェア Tweet
2022.07.15新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第7回テレワークに関する就業者実態調査（速報）－「ウクライナ危機をめぐる安全保障に関する意識調査」を含む－」が、大学ジャーナルオンラインで引用されました。 大学ジャーナルオンライン（2022年7月14日）「新型コロナウイルス感染拡大下の就業者の意識実態 継続調査の第7回結果を報告」 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構（2022）「第7回テレワークに関する就業者実態調査（速報）－「ウクライナ危機をめぐる安全保障に関する意識調査」を含む－」 シェア Tweet
2022.07.14デモクラシー 谷口将紀（理事長）と大森翔子（研究コーディネーター・研究員）がメンバーとして実施している、東大・谷口将紀研究室と朝日新聞社の共同調査に関する一連の記事が、朝日新聞に掲載されています。 朝日新聞（2022）「全30回 朝日・東大共同調査（参院選2022）」 シェア Tweet
2022.07.13新型コロナ感染症 大久保敏弘による、テレワークの利用に関係する要因を分析した論文が、国際学術誌Information Economics and Policyに掲載されました。 Okubo, T. (2022). Telework in the Spread of COVID-19. Information Economics and Policy, 60, 100987. シェア Tweet
2022.07.08デモクラシー 谷口将紀と鯨井俊宏氏の対談「熟慮、熟議を経て政策参画へ サイバー・デモクラシーを支えるAI技術」が、日立製作所「Insights from AI/Analytics」に掲載されました。市民の政策参画を考える上での現状、めざすべき姿、課題、AI活用の可能性について意見交換しています。 谷口将紀・鯨井俊宏（2022）「Insights from AI/Analytics 熟慮、熟議を経て政策参画へ サイバー・デモクラシーを支えるAI技術」日立製作所 シェア Tweet
2022.04.25デモクラシー 谷口将紀（理事長）と大森翔子（研究コーディネーター・研究員）による、NIRA研究報告書「インターネット調査におけるバイアス 国勢調査・面接調査を利用した比較検討」が『週刊東洋経済』で紹介されました。 岩本宣明（2022）「インターネット調査はどんなバイアスを生むのか 無作為抽出の面接調査でも回答が偏ってしまう」『東洋経済』 谷口将紀・大森翔子（2022）「インターネット調査におけるバイアスー国勢調査・面接調査を利用した比較検討ー」NIRA総合研究開発機構 シェア Tweet
2022.03.16デモクラシー 宇野重規、重田園江、渡辺 靖「2000人調査から見えた 日本人の『自由』と『平等』観」が、『中央公論』2022年4月号にて掲載されました。NIRA総研によるアンケート調査の結果をもとに鼎談をしています。 宇野重規・重田園江・渡辺靖（2022）「2000人調査から見えた 日本人の『自由』と『平等』観―安全のための規制は受け入れる、でも同調圧力はイヤ―」『中央公論』4月号, pp.134-145, 中央公論新社 NIRA総合研究開発機構（2022）「『中央公論』2022年4月号にて引用された調査データ」 シェア Tweet
2022.02.04地域経済と市民社会 宇野重規編「デジタル化時代の地域力」が、一般社団法人 官民共創未来コンソーシアムのウェブサイトにて紹介されました。 官民共創未来コンソーシアム（2022）「代表理事の小田が協力しましたNIRA総合研究開発機構の研究報告書が公開されました。」 宇野重規編（2022）「デジタル化時代の地域力」NIRA総合研究開発機構 シェア Tweet
2022.01.20新型コロナ感染症 大久保敏弘「在宅勤務定着への課題㊦：国・企業を越えた人材競争に」が、日本経済新聞「経済教室」欄にて掲載されました。慶應義塾大学とNIRA総研による「テレワークに関する就業者実態調査」の結果を用いた成果です。 大久保敏弘（2022年1月20日朝刊）「在宅勤務定着への課題㊦：国・企業を越えた人材競争に」『日本経済新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構（2021）「第5回テレワークに関する就業者実態調査(速報)」 大久保敏弘（2020）「テレワークを感染症対策では終わらせない－就業者実態調査から見える困難と矛盾－」NIRAオピニオンペーパーNo.47 シェア Tweet
2022.01.14デモクラシー 谷口将紀「日本のミレニアル世代は「保守的」なのか？」が新潮社Foresightに掲載されました。 谷口将紀（2022年1月14日）「日本のミレニアル世代は「保守的」なのか？」新潮社Foresight シェア Tweet
2021.08.31デモクラシー 中西寛氏の論考"The Western Nations must increase the Appeal of Liberal Democracy"NIRA MY VISIONが、EXAMINING HEISEI JAPAN:DIPLOMACY AND SECURITYに転載されました。 Kitaoka, S. (Ed.) (2021)EXAMINING HEISEI JAPAN:DIPLOMACY AND SECURITY, Japan Publishing Industry Foundation for Culture Nakanishi, H. (2019) The Western Nations must increase the Appeal of Liberal Democracy. How should we understand the US-China Confrontation? NIRA MY VISION, 41 シェア NIRA MY VISIONが、EXAMINING HEISEI JAPAN:DIPLOMACY AND SECURITYに転載されました。" data-url="https://www.nira.or.jp/media/no41examining-heisei-japandiplomacy-and-security.html" data-show-count="false">Tweet
2021.08.26新型コロナ感染症 翁百合「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が、Discuss Japanに転載されました。 Okina, Y. (2021) Characteristics and Issues of Japan’s Response to COVID-19 — An International Comparison —. Discuss Japan— Japan Foreign Policy Forum 翁百合（2021）「日本のコロナ対応策の特徴と課題－国際比較の視点から見えてくるもの－」NIRAオピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2021.08.24新型コロナ感染症 翁百合による、新型コロナウイルス感染拡大が日本の労働市場に与える影響を検討した論稿が、East Asia Forumに掲載されました。 Okina, Y. (2021). COVID-19 and Japan's shifting labour market flexibility. East Asia Forum シェア Tweet
2021.07.26新型コロナ感染症 翁百合の寄稿が東洋経済オンラインに掲載され、「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が紹介されました。 翁百合（2021年7月26日）「日本とコロナ､改革すべきは医療制度と財政政策 欧米よりコロナ被害は小さいのに対策が非効率」東洋経済オンライン 翁百合（2021）「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」NIRAオピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2021.07.16新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『朝日新聞』で引用されました。 朝日新聞（2021年7月16日）「（顕れたもろさ コロナ危機と経済:4）「出社の方が」減るテレワーク 昨春ピーク、生産性を理由に」『朝日新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構（2021）「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.28新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、『朝日新聞』で引用されました。 朝日新聞（2021年6月26日）「テレワーク、追いつかない役所対応 延長保育「対象外」、実態と合わず」『朝日新聞』 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構（2021）「第4回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.27新型コロナ感染症 翁百合「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」オピニオンペーパーNo.57が、『日経新聞』で引用されました。 大林尚（2021年6月27日）「財政破綻リスクに蓋するな 「ある日突然」やってくる」『日経新聞』 翁百合（2021）「日本のコロナ対応策の特徴と課題―国際比較の視点から見えてくるもの―」NIRAオピニオンペーパーNo.57 シェア Tweet
2021.06.25新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、国土交通省『令和3年版国土交通白書』で引用されました。 国土交通省（2021）『令和3年版国土交通白書』第1部2章3節、p60 大久保敏弘・NIRA総合研究開発機構「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet
2021.06.10デモクラシー 「ニュースメディア 分断なき公共圏を作れるか」わたしの構想No.54の谷口将紀の論考が、『日本記者クラブ会報』で引用されました。 根本清樹（2021）「『分断なき公共圏』の一翼を」『日本記者クラブ会報』第616号、p3 谷口将紀（2021）「転換期のニュースメディアー分断なき公共圏を作り、民主政治の健全性を守れー」NIRA総合研究開発機構『ニュースメディア 分断なき公共圏を作れるか』わたしの構想No.54 シェア Tweet
2021.06.10新型コロナ感染症 大久保敏弘、NIRA総研「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」が、環境省『令和3年版環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書』で引用されました。 環境省（2021）『令和3年版環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書』第1章1節、p11 大久保敏弘・NIRA総研（2021）「第3回テレワークに関する就業者実態調査報告書」 シェア Tweet