2024.04.04 日独ワークショップ「デジタル・トランスフォーメーションの言説的・ 物質的側面：日本からの視点、日本への視点」 NIRA総研 ドイツ日本研究所 ドイツ科学・イノベーションフォーラム東京 上智大学 ヨーロッパ応用科学大学
2022.08.05研究活動 大久保敏弘の共著論文 "The fiscal costs of earthquakes in Japan"が 国際学術誌International Tax and Public Financeに掲載されました。NIRA研究報告書「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ」のアンケート調査結果が引用されています。 Noy, I., Okubo, T., Strobl, E., & Tveit, T. (2022). The fiscal costs of earthquakes in Japan. International Tax and Public Finance NIRA総合研究開発機構・大久保敏弘・辻琢也・中川雅之（2022）「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ ー全国市町村長アンケート調査結果を中心にー」 シェア International Tax and Public Financeに掲載されました。NIRA研究報告書「人口減少社会に挑む市町村長の実像と求められるリーダーシップ」のアンケート調査結果が引用されています。" data-url="https://www.nira.or.jp/news/-the-fiscal-costs-of-earthquakes-in-japan.html" data-show-count="false">Tweet
2022.07.14研究活動 谷口将紀（理事長）と大森翔子（研究コーディネーター・研究員）がメンバーとして実施している、東大・谷口将紀研究室と朝日新聞社の共同調査に関する一連の記事が、朝日新聞に掲載されています。 朝日新聞（2022）「全30回 朝日・東大共同調査（参院選2022）」 シェア Tweet
2022.07.13研究活動 大久保敏弘による、テレワークの利用に関係する要因を分析した論文が、国際学術誌Information Economics and Policyに掲載されました。 Okubo, T. (2022). Telework in the Spread of COVID-19. Information Economics and Policy, 60, 100987. シェア Tweet
2022.05.13研究活動 研究報告書「ロシアのウクライナ侵攻 第1章：ウクライナ危機の起源―歴史、安全保障、地域の特性―」を掲載しました。長い歴史から地方レベルに至る構造的な背景・要因について論じています。
2022.04.28研究活動 研究報告書「テレワーク、感染症対策から得た教訓とは－コロナ禍で見えた効果、課題、近未来－」を掲載しました。テレワークのメリットをいかに最大化するか、就業者実態調査結果から探ります。